大原孝治氏は全国に展開する小売店舗、ドンキホーテを取りまとめる社長の立場にありますが、店舗によって品揃えに違いを持たせることを大事だと考えています。その理由として、店舗には駅からほど近い立地にあるものから郊外型まで様々です。立地によってお店を利用する消費者の求めるものが異なるので、同じ商品を取り揃えていても売り上げが高いものは違います。駅近くの店舗では、会社員や外国人観光客がお客様になることが多いので、日用品よりもお菓子や化粧品などが売れ筋になります。一方で郊外型の店舗はファミリー層のお客様が多いので、化粧品などよりも日用品や食品は売れる傾向にあります。魅力的な商品展開が行われて、見やすい陳列方法になっていれば、元々は購入するつもりがなかった商品も手に取ってもらう可能性が広がります。そのためには売れ筋をデータ分析して、消費者が求めているものを知る必要があります。大原孝治氏はデータ分析をすることも大事ですが、同じくらい現場で働いている店長やスタッフの考え方を重視しています。店長だけを集めて会議するときには、それぞれの店舗の代表に発言権を与えて、積極的に感じたことを話してもらうようなシステムを整えています。会社で会議をしているだけでは思いつかないような意見が現場で上がってくることがあり、それが売り上げに直結することもあります。
そこで大原孝治氏は店長に権限を与えることで、その店舗が求めている商品を積極的に仕入れることができるようにしています。